前年、平日・土・日・祝回数

前年の土日祝回数の前に、前年比較の種類について確認しましょう。

前年比較の種類には、次の2種類の形が有ります。

先ず、何故、このような複数の比較が存在するかを説明します。

例えば、2008年の3月1日は土曜日です。

そして、2007年の3月1日は木曜日でした。

毎年の3月1日が固定的に、ずっと日曜日ならば、前述のような2つの比較は存在しません。

月日を基準とした場合、同じ3月1日で見てみると、土曜日（2008年）と木曜日（2007年）の比較になり、小売業では土曜日の売上高の方が木曜日より高いため、正確な比較検討はできません。

そこで、2007年の3月1日から一番近い土曜日を、今年の3月1日と比較する方法が取られます。ここでは、2007年3月3日の土曜日を2008年の3月1日の土曜日と比較をすることになります。

この日にちをずらして、曜日優先で比較検討することを「前年同曜比較」といいます。

「それなら、前年同曜比較だけでいいのでは？」といった疑問を持たれる方もおられるかもわかりません。

なぜ、前年同日比較が必要なのか？

それは、月別予算が存在するからなのです。

年間予算を12ヶ月に振り分けたものが月別予算になってきますが、この月別予算は大多数の企業が「月日優先主義」をとっています。

その為、例えば今年度の3月度予算は、3月1日が土曜日であろうと木曜日であろうと、3月1日から3月31日までで決定されるからです。

その為、累計進捗を考える時には、どうしても同日比較が多くなってしまいます。

例えば、15日時点での前年進捗を確認する場合、土日祝の回数は考慮せず、1日～15日までの集計を示す場合が一般的になっています。

しかし、今年の土日祝の日数が前年より少なく、かわりに平日が増えた状態の月では前年通り推移しても、何もしなければ「土日祝売上と平日売上の差額分」がショートします。

それでは、この平日・土・日・祝回数の増減について考えてみましょう。

図１は前年度の任意の月の「平日・土日祝の1日当たり売上構成比と日数計算した構成比」を示したもので、合計が100％となります。

これに対し、今年度の任意の月が前年同月と土・日・祝の一日当たり売上構成比が同じと仮定し、平日が1日増加して、土曜が1日減少した場合、次のようになります。

この場合、それぞれの曜日に全く同じ金額を売り上げたとしても、合計は96％となり、前年度に対し4％の不足が出てしまいます。

今年度は、この4％（平日2日分）をどこかで上乗せしなければ、前年金額を下回ります。

何も手を打たねば、前年比96％で終ってしまうのです。 

このことを意識しなければ、始めから予算達成は望めないでしょう。

一般的な取り組みとしては、4日間ずつある土曜・日曜のうち、どこかの土・日に２％プラスの8％の予算を振り分け前年をクリアするという方法があります（実際には、前年比10％UPくらいの予算が振り分けられる場合も多いと思いますが、ここでは理解しやすいように、前年実績＝予算金額としています）。

こうして上乗せした土日に対し、数字を上乗せするだけでは予算をクリアすることはできず、自らピークを創っていくという発想が必要になってきます。

例えば、何らかのイベントを開催するならば、

―――などが挙げられます。

これを計画的に行う為に、前年と比べての平日・土・日・祝日回数の把握は必要不可欠なものになってきます。

少なくとも、2～3ヶ月前には、平日・土・日・祝日回数を把握し、該当月の日別予算作成に組み入れて、販売促進計画を立てることが重要になります。