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堀田経営コンサルティング事務所

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家電流通業 コンサルタント
当事務所の特長

当事務所が実施する研修の特長をご紹介しています

当事務所の特長

当事務所の特長

当事務所の研修の特長は?

5つの特長

ハイセンス売場.png

当事務所では「お客様の視点・感じ方はどうなのか?」・「他の商品・売場訴求と比べてどうなのか?」という客観性を重視しています。

 

また、マーケティングの基本プロセスから、ISM(インストア・マーチャンダイジング)などを「実際の売場での活動」や「家電量販店をはじめとする流通企業に対する取り組み」の具体策に落とし込むなど、現場感を重視した、次のような研修を実施しています。

家電量販店・メーカー・電力会社からご要望の多い研修の一例
  1. 店舗営業担当者の「店舗役職者への提案力強化」研修
  2. 家電量販店本部担当者の「家電量販店への提案力強化・本部商談」研修
  3. 地域電器店・工務店・電気工事業者対象の営業力強化研修
  4. 地域電器店担当者の営業力強化研修
  5. ラウンダー・ヘルパーの管理者研修
  6. ラウンダー・ヘルパーの提案力強化研修
  7. 売上高向上策研修
    ⇒付加価値訴求の考え方、具体的客単価・レジ客数向上策など
  8. 店長研修などの管理者研修
    ⇒コーナー長・主任研修など
  9. FABE・接客トーク研修
  10. 各商品カテゴリー研修
    ⇒テレビ・冷蔵庫・パソコン・エアコンなど各カテゴリー担当者
    ⇒単品型番の拡売研修も多数あり
  11. 各商戦期の取り組みについて
  12. その他、クレーム・リスク管理研修 など
    ⇒ハードクレームや万引き・社内不正など
  13. その他、家電量販店の最新動向 など

企業によって研修内容をカスタマイズ

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当事務所がご用意している基本パターンの研修以外にも、ご依頼企業様のご希望にあわせてカスタマイズすることが可能です。

実際、当事務所へご依頼いただく研修の約90%はカスタマイズさせていただいています。

これには理由があり、家電量販企業・家電メーカー様ともに「研修ごとに目的が明確になっていること」、「高いレベルでの内容が求められていること」が挙げられ、一般論では通用しないケースが多い為です。

例えば、単品の型番レベルの拡売研修などは「大手コンサルティング会社では対応できない研修」であり、非常に高い専門性が求められているといえるでしょう。

家電量販企業・家電メーカーなどの研修は、このような専門性の高い内容にも対応できる、豊富な経験を有している当事務所へ、是非、ご依頼下さい。

現場の最新動向をベースに組み立て

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2009年5月15日から始まったエコポイント制度から始まり、2011年7月24日のアナログ停波まで、家電量販業界は薄型テレビを中心にかつてない好業績を残すことができました。

薄型テレビの国内出荷台数は、2009年度1,589万台、2010年度2,586万台、そして2011年度は1,660万台と、通年の900~1,000万台を大幅に上回り、僅か3年で約2,800~3,000万台程度の「需要の先取り」となったばかりか、ネット環境の普及などもあり、テレビ市場の継続的な縮小を引き起こしました。

また、国内家電市場の縮小というマイナス要因に加え、急速に業績を伸ばした「ネット通販」により、さらに拍車が掛かり、家電量販企業の収益性を悪化させました。

 

縮小基調の国内家電市場では「家電量販企業全体のシェア」は確実に減少し、個別家電量販企業の優勝劣敗がさらに明確になるのは間違いありません。

 

当事務所では、家電流通業界やネット通販の最新動向を踏まえたうえ、「どうすればお客様に受け入れられるのか?」という視点と客観性を重視し、研修カリキュラムを組み、品質の高い研修を提供しています。

エンド・サブユーザー、2つの視点を意識

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経営の効率化から、家電量販企業では「一店舗当たり販売員数」は確実に減少しており、今後も販売員数は減少することはあっても増えることは無いでしょう。

 

その為、最近では「メーカー営業担当者」に対する期待が高まってきており、本来なら家電量販店が実施しなければならない「売場づくり」をメーカーが考えることも多くなっています。

当然、メーカーも自社製品の拡売を行わねばならないため、自社製品を中心においた単価アップ提案に積極的ですが、その為にはメーカー営業担当者や本部担当者は「売場を知り抜き、お客様に購入動機を提供する提案力」を育まねばなりません。

 

また、現在の家電市場で業績向上を狙うには、家電量販店・メーカーの協業と両社の提案力UPが不可欠であり、メーカーには家電量販店とショッパーという2つの視点、家電量販店にはショッパーの視点を持つことが求められています。

 

当事務所では、家電量販店の視点・ショッパーの視点を講師の豊富な現場経験に加えた研修を実施しています。家電量販企業の視点・エンドユーザーの視点を熟知し、現場感で説明できることが、当事務所の研修の大きな特長の一つとなっています。

購買者心理・特性の現場利用を実施

購買心理

商売はお客様・お取り引き先様との心理戦であり、「価値」を高め、表現する営業・接客技術が必要になってきます。

 

一般的に心理というと、購買心理の8段階などが有名ですが、実際に「これを現場に置き換えるとどういったアプローチや商品説明になるのか?」ということが不鮮明な研修が殆どです。

この理論と現実の接客を結びつけるには現場の経験が不可欠です。

 

また、実際の販売ではお客様の行動を重視する必要があります。ネット通販では「どの商品から入り、次にどの商品に移り、そして購入したのか、しなかったのか?」というような行動レベルの把握が簡単に行われています。

 

リアル店舗でもこういった行動をお客様は取っているのですが、POSに現れない情報であり、販売員にしかわからない情報になっています。

 

その為、情報の活用が販売員の能力次第となるため、システム的な対応が取れないという不備が生じます。

 

当事務所の研修では、現場に即した購買心理や行動情報の特性を実際の売場や商談の場で活用する方法をわかりやすく説明しています。業績向上の実現を心理面・行動面からもサポートしていることが、当事務所の特徴の一つになっています。

現場に強い講師が直接実施

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当事務所の講師は大手家電量販企業の幹部社員として、豊富な現場経験を積んでいます。

 

その経験を活かし、売場展開からキャンペーン、イベント、POP展開などのインストア・プロモーションやFABE分析を応用した価値訴求、各管理者階層に向けたマネジメントに至るまで、現場感を重視した豊富な研修メニューをご用意しています。

また、地域電器店・地域リフォーム店・ガスショップへの指導の一環として今現在も「顧客宅への訪問同行」を行い、エンドユーザーの“生の声”に直接触れ合っており、現場で得た情報を組み入れた研修を実施しているのも当事務所の大きな特長の一つとなっています。

FABE商談設計

あなたは、まだ本当のFABE分析に出会ってない

お客様が欲しているのは、商品を手に入れ、使用したときに得られる「感情」であり、商品はその感情を湧き立てる手段にすぎません。

この「感情」こそ根源的価値であり、それを考えるのがFABE分析ですが、現在のFABE分析の99%は不完全で本質にまで至っていません。

当事務所が独自の考え方でまとめた”FABE商談設計【基本編】”では、FABE分析の部分に特化してベネフィットの本質をわかりやすく説明しています。

 

>>>「FABE商談設計」はこちら

 

 

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