家電量販店・家電メーカーなど家電流通業界に特化した営業・接客・売場作り・従業員教育・マーケティングなら、堀田経営コンサルティング事務所にお任せ下さい。

「家電流通業界で働く全ての人々」と「お客様」の幸せのために・・・。
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シェアを伸ばしたいメーカー様・付加価値商品の販売力を伸ばしたい量販店様へ

 商売が難しいのは販売店は「お客様の利益」、メーカーは「販売店とお客様の利益」を考えねばなりませんが、共に「販売すべき商品が既に決まっている」ところにあります。

 既に決まっているといっても、これは販売店・メーカーからお客様への押しつけではありません。今、家電製品の需要は「買い替え」が主流となっていますが、製品的にはどの製品も便利さ・快適さ・手軽さには素晴らしいものがあります。

 ただ、製品の機能・スペックをいくら説明してもお客様には伝わりません。商品知識は必要ですが、そこから派生する「商品説明」ではなく、「生活説明」が求められているのです。

 当事務所はメーカー様には「量販店とお客様への伝え方と内容」を量販店様には「お客様への伝え方と内容」を提供させていただいています。

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受講生様からのお声

当事務所が実施した研修に対する受講生様からのお声をご紹介しています。

 

 

当事務所のご案内

業務案内

業務案内

こちらでは当事務所が提供する業務内容について記載しています。

研修内容概要

研修内容概要

こちらでは当事務所が実施する研修内容について概要を記載しています。

よくあるご質問

よくある質問

こちらでは当事務所に寄せられる「よくあるご質問」について記載しています。


 

料金一覧

料金

こちらでは当事務所が実施する研修料金などについて記載しています。

事務所概要

事務所概要

こちらでは当事務所の概要について記載しています。

メディア掲載実績

メディア掲載

こちらではメディアに掲載された執筆などの実績を記載しています。

 

 

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当事務所の特長

当事務所の研修の特長は?

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当事務所では『お客様の視点・感じ方ではどうなのか?』・『他の商品・売場訴求と比べてどうなのか?』という客観性を重視しています。

また、マーケティングの基本プロセスから、ISM(インストア・マーチャンダイジング)競争戦略などを『実際の売場での活動』や『家電量販店をはじめとする流通企業に対する取り組み』の具体策に落とし込んで、下記のような研修を実施しています。

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  1. 店舗営業担当者の『店舗への提案力強化』研修
  2. 家電量販店本部担当者の『家電量販店への提案力強化』研修
  3. 地域電器店・工務店・電気工事業者対象の営業力強化研修
  4. 地域電器店担当者の営業力強化研修
  5. ラウンダー・ヘルパーの管理者研修
  6. ラウンダー・ヘルパー教育
  7. その他、家電量販店の最新動向 など
  1. 売上高向上策研修
    ⇒付加価値訴求の考え方、具体的客単価・レジ客数向上策など
  2. 店長研修などの管理者研修
    ⇒コーナー長・主任研修など
  3. FABEによる付加価値訴求研修
  4. ショッパー・マーケティング
  5. 各商品カテゴリー研修
    ⇒テレビ・冷蔵庫・パソコン・エアコンなど各カテゴリー担当者
    ⇒単品型番の拡売研修も多数あり
  6. 各商戦期の取り組みについて
  7. その他、クレーム・リスク管理研修 など
    ⇒ハードクレームや万引き・社内不正など、主にスーパーマーケットからの依頼多数

企業によって研修内容をカスタマイズ

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当事務所がご用意している基本パターンの研修以外にも、ご依頼企業様のご希望にあわせてカスタマイズすることが可能です。

実際、当事務所へご依頼いただく研修の約90%はカスタマイズさせていただいています。

これには理由があり、家電量販企業・家電メーカー様ともに『研修ごとに目的が明確になっていること』、『高いレベルでの内容が求められていること』が挙げられ、一般論では通用しないケースが多い為です。

例えば、単品の型番レベルの拡売研修などは『大手コンサルティング会社では対応できない研修』であり、非常に高い専門性が求められているといえるでしょう。

家電量販企業・家電メーカーなどの研修は、このような専門性の高い内容にも対応できる、豊富な経験を有している当事務所へ、是非、ご依頼下さい。

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現場の最新動向をベースに組み立て

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2009年5月15日から始まったエコポイント制度から始まり、2011年7月24日のアナログ停波まで、家電量販業界は薄型テレビを中心にかつてない好業績を残すことができました。

薄型テレビの国内出荷台数は、2009年度1,589万台、2010年度2,586万台、そして2011年度は1,660万台と、通年の900~1,000万台を大幅に上回り、僅か3年で約2,800~3,000万台程度の『需要の先取り』となりました。

この特需の反動が現在の家電不況を招き、各社生き残りを掛けた戦略を展開していますが、昨今話題にのぼることが多い業界再編の嵐は『まだ、始まったばかり』だといえるでしょう。

また、国内家電市場の縮小というマイナス要因に加え、急速に業績を伸ばしてきている『ネット通販』の台頭が、さらに拍車を掛け、家電量販企業の収益性を悪化させています。

ネット通販に関しては、『家電量販企業を脅かすほどにはならない』という見方もありますが、縮小基調の国内家電市場では『家電量販企業全体のシェア』は確実に減少し、個別家電量販企業の優勝劣敗が明確になるのは間違いありません。

当事務所では、こういった家電流通業界の最新動向、なかでもシェアの高い家電量販業界や躍進著しいネット通販の課題と戦略などを踏まえたうえ、『どうすればお客様に受け入れられるのか?』という視点と客観性を重視し、研修カリキュラムを組み、品質の高い研修を提供しています。

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エンド・サブユーザー、2つの視点を意識

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相次ぐ出店戦略や経営の効率化から、家電量販企業では『一店舗当たり販売員数』は確実に減少しており、今後も販売員数は減少することはあっても増えることは無いでしょう。

その為、最近の風潮では『メーカー営業担当者』に対する期待が高まってきていますが、本来なら家電量販店が実施しなければならない『作業』や『整備』までをメーカーに期待するのは、明らかに間違ったことです。

しかし、メーカー営業担当者や本部担当者は自社製品の拡売のため、『売場を知り抜き、お客様に購入動機を提供する提案』を考えることは非常に重要なことです。

現在の家電不況、そして本格化する少子高齢化の家電市場で業績向上を狙うには、家電量販店・メーカーの協業と両社の提案力UPが不可欠であり、メーカーには家電量販店とショッパーという2つの視点、家電量販店にはショッパーの視点を持つことが求められています。

当事務所では、家電量販店の視点・ショッパーの視点を講師の豊富な現場経験に加え、科学的に解明した研修を実施しています。『売上を科学する!』、これが当事務所が実施する研修の大きな特長の一つです。

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購買者心理・特性の現場利用を実施

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商売はお客様・お取り引き先様との心理戦であり、
価値』を高め、表現する営業・接客技術が必要になってきます。

一般的に満足につながる心理作用として、

(1) 希少性・限定効果
(2) 
ウェブレン効果
(3) 
連合の原理
(4) 
敬礼報酬の心理

―――の4つが挙げられます。

さらに『購買行動』という視点から見れば、これに加え、

(5) 返報性の原理
(6) 
一貫性の原理
(7) 
好意
(8) 
社会的証明
(9) 
権威

―――などの『人間が持つ心理』が少なからず作用しています。

当事務所の研修では業績向上策の一環として、これら『人間が持つ心理』も組み入れ、実際の売場や商談の場での活用方法をわかりやすく説明しています。業績向上の実現を心理面からもサポートしていることが、当事務所の特徴の一つになっています。

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現場に強い講師が直接実施

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当事務所の講師は大手家電量販企業の幹部社員として、豊富な現場経験を積んでいます。

家電量販店の売場展開やイベントから、キャンペーン、POP展開などのインストア・プロモーションやFABE分析を応用した価値訴求、各管理者階層に向けたマネジメントに至るまで、現場感を重視した豊富な研修メニューをご用意しています。

また、地域電器店・地域リフォーム店・ガスショップに向けては、指導の一環として今現在も『顧客宅への訪問同行』を行い、エンドユーザーの“生の声”に直接触れ合って得た情報を組み入れた研修を実施しているのも当事務所の大きな特長の一つだと言えます。

例:山田商事株式会社

例:山田太郎

例:xxxxx@xyz.jp
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堀田泰希

代表:堀田 泰希

販売実績を残してきた経験とコンサルタント・顧客の視点でメーカー・流通小売業の皆様をご支援します。

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