当事務所では「総合家電メーカー」や「専門メーカー」、「情報機器メーカー」の方々に対する研修サービスを実施しています。

サービス内容を大きく分ければ、

―――の3つになります。

こちらは「メーカー営業担当者や商談担当者をはじめ、各担当業務の方々」を対象とした研修です。

一番多い研修の形態である「営業担当者」を例に説明すると、

・全国の営業担当者様を対象（受講者様をセレクトされる場合もあり）

・メーカー様会議室や研修会場での実施（複数地方営業所での実施も可）

・1回あたり20～25名程度で実施

・テキストはPPTで作成（印刷は受講企業様でお願いしています）

―――といったものになります。

こちらはメーカー様の経費負担で、「お取引先である家電量販企業にお声を掛けていただき、家電量販企業の担当者研修を行う」というものです。

家電量販店で自社製品の拡売を狙う場合、販売員に対する「商品説明」だけでは不十分で「売場作り」や「接客トーク」などをセットで行う必要があります。

また、家電量販店にとっては「各メーカーごとに拡販指定商品がある」ため、特定メーカーの特定型番だけを拡売し、同じ売上高のなかで特定メーカーのシェアを伸ばしても意味はありません。

家電量販店にとって意味ある提案は自社のシェア拡大ではなく、「自社製品を利用したグロスの売上高ＵＰ］であり、特定商品のカテゴリー全体の売上高を伸ばすことです。

当事務所では「御社製品の拡売をベースに、家電量販店の売上高・利益を向上させることを主眼に研修を実施」致しておりますので、ぜひ、御社のマーケティング活動の一環としてご利用いただければと思います。