前年同月同日（曜）比：前年同日比・前年同曜比

前年比較には、前年同月の同じ日（もしくは同じ期間）と比較する「同日比較」、そして前年同月の同じ曜日と比較する「同曜比較」の２つがあります。

例えば、上図の場合、①のように2012年7月1日（日）と2011年7月1日（金）の実績を比較するのが「同日比較」。

②のように2012年7月6日（金）と2011年7月8日（金）を比較するのが「同曜比較」です。

どうして同日比較と同曜比較の2つが必要なのでしょうか？

一般的に、家電量販店をはじめとする小売業は、土曜・日曜・祝日の売上高が平日より高くなります。

そして、今日の曜日は昨年の同じ月日の曜日とは違った曜日になります。

そのため、前述のように2012年7月1日を同日比較するだけでは、日曜日と金曜日の比較となり、正確な比較になりません。

「前年の今日はそんなに売っていないな。今日は楽勝だ！」など間違った判断をしてしまいます。

このような誤りを無くすために「前年同月直近の同じ曜日」の比較が必要になります。

図で言えば2011年の7月3日と比較することになります。

すると、ここでも疑問が・・・。

「だったら前年同月の同曜比だけでいいじゃないか」

ところがそうはいきません。

基本的に1ヶ月の月次予算は1日～月末まで、日にちを基準に区切られています。

同曜だけでは、不都合が出てきます。

図で説明すると、同曜比較の場合、前年の1ヶ月間の累計実績は7月3日（日）～8月2日（火）の期間です。

もし、昨年7月1～2日や8月1～２日（図中③）の数字が非常に大きかったり、少なかったりすると「7月という区切りでの1ヶ月間」の正確な比較はできないことになります。

また、日曜を終えたところで実績を確認し、「昨日で前年同月同日の累計ベースにのりました」という担当者もいましたが、図の場合、「前年は金曜が終わったところ」なので累計の同日比較は上回って当然です。

逆に日曜終了後で同日累計比較100％なら、火曜日の時点で大きくショートしてしまいます。

こういった不都合を無くすには、担当者が、

―――という3つの数値を把握し、累計でもこの3つを柱に本年実績と比較して考えることが大切なのです。