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堀田経営コンサルティング事務所
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消耗品は本体購入時におすすめすることが大切です
[記事公開日] 2008/08/25
[最終更新日] 2019/09/14
消耗品のセット組みは、実施されている店舗とそうでない店舗の差が激しくなっています。
この消耗品のセット組みの展開を見れば、お客様を大切にしている店舗か否かが、はっきりとわかります。
例えば、紙パック式クリーナーに同梱されている紙パックは通常一枚であり、これはFAXのリボン、デジカメのメモリーカードなども同様で、付属されていてもお試し程度の分量のものしかありません。
これを明確に告知しておけば本体購入時に一緒に購入される方が殆どですが、接客やPOPで告知できていなければ、お客様は「すぐに紙パックを購入する必要が出てくる」ため、「不親切な店」との印象を持たれます。
また、消耗品は家電量販店だけでなく、コンビニエンスストアやホームセンター、スーパーなどの異業種でも販売している(電池やクリーナー紙パックなど代表例)ため、“切れたとき”に自店で購入していただけるとはかぎりません。
本体購入時におすすめしておけば追加購入していただける可能性が高いにも関わらず、追加提案を怠るというのは「明らかな売り逃し」です。
お客様に手間を掛けないためにも、自店の売上確保のためにも、消耗品の追加提案は必ず行いましょう。
さらに、付属品・消耗品の圧倒的な商品知識を身に付けることで、他店との差別化が図れます。
例えば、乾電池のマンガンとアルカリの違いや、それぞれの使用に向いた商品というように、あまりにも基本すぎて見過ごされている「知っているようで知らない」、基本的な商品知識を習得すれば、お客様に「安心感」を提供でき、「信頼感」も高まります。
特に競合状況の激しい店舗や規模の小さな店舗は、消耗品の品ぞろえ、ボリューム、商品知識を見直せば、他店との差別化にもつながります。
小さな金額ですが消耗品のセット組みを行うなど、消耗品販売を強化することで必ず粗利率が改善され、来店客数の増加にも繋がりやすくなります。
小さな“売り”を大切にしましょう!
一級販売士 堀田泰希
堀田経営コンサルティング事務所 代表
●カスタマー・クリエーター
●1962年生まれ 大阪府大阪市出身
●大手家電量販企業の幹部職を務め、2007年 堀田経営コンサルティング事務所を創業。マーケティング・営業に特化した研修・コンサルティングを行い、一部上場家電量販企業、大手家電メーカー販社での企業内研修は年間約60本を数える。中小企業は大阪限定とし、年間延べ100回を超えるコンサルティングを実施。
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