商品回転日数

「商品回転率」については、すでに記載しましたが、今回はこの商品回転率を用いて、「商品回転日数」を計算してみましょう。

商品回転日数とは、「仕入れた商品が完売するまでに掛かる期間」を表した数値で、小さいほど売れ行きが良いことを表します。

1年間の日数である365日を、年間の回転数を表す商品回転率で割ることにより計算できます（式は上図参照）。

商品回転日数は、別の言葉で表現すると、「１日の売上高に対して、何日分の在庫があるのか？」という“在庫を持つ期間”を示す指標でもあります。

商品回転日数を把握すると、商品に投下した資金の回収が把握しやすくなります。

上図は「仕入れた商品を月末で締め、翌１０日に支払う」と仮定した例です。

この例をもとに、商品仕入れ金額１台90円・売価100円、粗利10円の商品を60台仕入れて、現金販売する場合を、単月で考えてみましょう。

商品回転日数が20日であるＡの場合、11月1日に仕入れた商品は11月20日で全て売れ、店舗はこの時点で6000円（売価100円×60台）の現金を手にしています。

しかし、その支払いは未だ発生しておらず、12月10日に仕入れ代金（90円×60台）の5400円を払えばいいことになります。

つまり、仕入れた商品代金を払う前に全て売れているので「店舗はお金を使わず」に6000円－5400円の600円の粗利を儲けたことになります。

かたや、商品回転日数60日のＢの場合、支払い日の12月10日を迎えても、単純に計算すれば11月1日に仕入れた商品の3分の2しか販売できていません。

支払代金5400円に対し、4000円（売価100円×40台）の現金しか手にしていないので、自己資金で支払不足分の1400円（5400円－4000円）を補う必要が出てきます。

極端な考え方をすれば、Ａ社が出店する場合、物件代金だけ用意すれば、仕入れに対する商品代金は必要ない状況になるのです。

このように、型番単位で商品回転日数を把握すれば、資金効率や在庫効率が把握でき、具体的な行動を素早く行えるようになります。

店長は商品回転率から一歩進めて、商品回転日数で部下の指導を行うと効果的です。