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堀田経営コンサルティング事務所
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売上高と在庫高のバランスを表し、販売効率を図る目安となります
[記事公開日] 2014/12/10
[最終更新日] 2019/08/21
商品回転率は小売業で販売効率を見る一番代表的な計数・指標のひとつで、「年間売上高をつくっていく上で、仕入れた商品が何回転したか?」を示します。
基本的に、数値が高いほうが販売効率が良いとされ、向上させるには、
―――の2つの方法があります。
ただし、数値が高ければいいというものではありません。
商品管理や在庫コントロールを行う本来の目的は、目標売上高を達成するのに最適な在庫高を実現し、バランスを取ることで、「顧客満足を提供しながら、最大限の企業利益を狙う」ことです。
高回転にとらわれすぎて、無理な在庫削減を行うと「品切れ」「品揃え不備」が発生し、「販売の機会損失」「客離れ」を引き起こします。
商品回転率の計算式は複数あり、それを示したのが表Aですが、①②③のように分母と分子を同一の評価基準(売価なら売価で、原価なら原価)で除します。
売価を評価基準とした値を「売価ベース」、原価で評価基準した値を「原価ベース」の商品回転率と呼びますが、②の原価ベースで算出するのが一般的です。
また、商品回転率は立場によって把握する対象が異なります。
特に新入社員は、商品回転率という名前や公式は知っていても、「現場でどのような取り組みに結びついているか?」ということは、なかなかイメージしにくいものです。
「在庫金額を減らせ!」という指示だけでは、在庫金額を減らす意味がわからず、“売れ筋商品”・“売り筋商品”・“見せ筋商品”という商品ごとのメリハリのある在庫調整を考えることなく、一律に在庫を減らしてしまう危険があります。
店長・役職者は表Bのように、各立場に応じた商品回転率を各社員が把握しているかをチェックし、自社他店との「相対比較」も用い、売上高・在庫高の中身を見て問題点を発見してください。
商品回転率の高低だけで一喜一憂することなく、具体的な型番にまで落として、在庫調整や売場訴求を指示することで、部下にも「数字からの実践力」が身に付きます。
一級販売士 堀田泰希
堀田経営コンサルティング事務所 代表
●カスタマー・クリエーター
●1962年生まれ 大阪府大阪市出身
●大手家電量販企業の幹部職を務め、2007年 堀田経営コンサルティング事務所を創業。マーケティング・営業に特化した研修・コンサルティングを行い、一部上場家電量販企業、大手家電メーカー販社での企業内研修は年間約60本を数える。中小企業は大阪限定とし、年間延べ100回を超えるコンサルティングを実施。
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