従業員一人当たり売上高（パーヘッド）

売上高の確保は経営活動の基本です。

そして、店舗売上高は個人売上高の集積に他なりません。

集金や配達、修理、クレーム等、店舗での業務は全て「売ることから始まる」のです。

特に規模のメリットを追求する家電量販店にとって売上高の増大は「至上命題」ともいえるため、「従業員一人当たりの売上高（以後、パーヘッド）」は非常に重要な指標になります。

パーヘッドとは「一人当たり」という意味ですが、主に「従業員一人当たり売上高」というように「売上高」での使用が多くなっています。

パーヘッドを計算し、同業他社や自社他店、自店の過去実績と比較することで企業の販売力や従業員の「働き」、「営業効率」を把握できます。

上表は各家電量販企業のパーヘッドを有価証券報告書の掲載数値から計算したものです。

売上高、従業員数ともに連結の数値を利用しており、家電や店舗従業員以外の数値が入っているため、正確さに欠けますが目安にはなるでしょう。

また、この表から２つのことが読み取れます。

一つは家電量販企業のパーヘッドは約1億円といわれていますが、各社レギュラー社員の数値は概ね合致していると考えられます。

つまり、競合店のレギュラー社員数をつかめば、

店舗売上高＝パーヘッド×従業員数

という式が成立し、売上高が推測できます。

競合が新規オープンした時のレギュラー人数を基準とし、時間の経過とともにその店のレギュラー社員数が「増えているか？」、「減っているか？」を確認すれば、順調に売上高を伸ばしているのか、苦戦しているのかもつかめます。

競合調査では「価格」だけでなく、「レギュラー従業員数」も確認するようにしましょう。

表から読み取れるもう一つの項目は、臨時雇用者（パートなど）数を加えたパーヘッドが著しく減少している企業は、「販売に携わるパート」などが少ないと考えられることです。

パートとレギュラー社員が同一の制服で見分けにくい企業もありますが、パート・アルバイトが把握でき、ここに記載している内容を参考にすれば、競合店調査でかなり実情に近い売上高を推測することができるでしょう。

ただし、パーヘッドだけでは利益が出ているかどうかをつかむことはできません。

極端な話をすれば利益を度外視して安価で販売すれば、商品は飛ぶように売れ、売上高は作れますが、利益を出すどころか大赤字になってしまいます。

最近はそこまで極端な価格政策を取るケースは減っていますが、パーヘッドだけではなく、あわせて「従業員一人当たり売上総利益」、「従業員一人当たり当期純利益」等を考えることも必要です。