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堀田経営コンサルティング事務所
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商品の在庫効率を売上高との関係で示しています
[記事公開日] 2014/06/09
[最終更新日] 2019/08/22
この記事は「交叉比率について」の記事をリライトしたものです。
交差比率とは「利益率と回転率の両面から収益性を計る」もので、特に小売業において重要視されている指標のひとつです。
上図に式を示していますが、「回転率(数)に粗利率の%表示の数字をそのまま乗じる」ことで求められます。
例えば粗利率25%なら、0.25ではなく、25を商品回転率に掛けます。
小売業における交差比率(年間)の一般的な目安としては、
200以上 | 優 |
150~200 | 良 |
100~150 | 可 |
150以下 | 不可 |
―――と言われています。
家電量販企業は交差比率がもともと高く、在庫精度を高める取り組みをさらに強化しているため、多くの企業が高い数値になっていますが、最近では需要低迷による競合激化やネット通販の台頭などを背景に粗利率が確保しにくくなっています。
粗利率が取れないなら「販売台数を増やす」か「在庫を減らす」取り組みで「商品回転率」を向上させなければなりません。
そこで販売台数増加の取り組みと在庫を減らす取り組みを同時に行う必要が出てきます。
在庫を減らしながらも、売り逃しを発生させない適正在庫を実現すれば在庫効率や資金効率が向上します。
販売台数増加と在庫削減という両面から、例えば、
―――といった取り組みの具体策を考えることが大切です。
また、売場のさまざまな単品商品の交差比率を比較することで、販売数量からは見えない、利益を生む商品を見つけることもできます。
交差比率の高い商品を強化すれば資金や限られた在庫スペースを効率的に運用し、収益拡大につなげられます。
交差比率の低い商品を調べてみると、売場での展示が目立たないなどの課題が見つかることも少なくありません。
担当者のカテゴリー予算達成においても、交差比率で「カテゴリーの中身」を型番レベルで精査し、販売・在庫の両面から部下を指導することが望まれます。
一級販売士 堀田泰希
堀田経営コンサルティング事務所 代表
●カスタマー・クリエーター
●1962年生まれ 大阪府大阪市出身
●大手家電量販企業の幹部職を務め、2007年 堀田経営コンサルティング事務所を創業。マーケティング・営業に特化した研修・コンサルティングを行い、一部上場家電量販企業、大手家電メーカー販社での企業内研修は年間約60本を数える。中小企業は大阪限定とし、年間延べ100回を超えるコンサルティングを実施。
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