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堀田経営コンサルティング事務所

090-4648-1616

営業時間:9:00〜18:00 (定休日:土日祝)

家電流通業 コンサルタント
業務案内

当事務所が実施している各種業務の案内です

当事務所の業務案内

業務案内

当事務所は家電量販企業様、家電各メーカー様、また家電量販企業に関わっておられる各企業様(SP会社様や派遣会社様など)に対して、社員教育・営業研修などの業務を行っています。

主な業務内容

その1:研修・セミナー

当事務所の研修は「社内集合研修」であり、メーカー様では「商品担当者の方々」・「営業担当者の方々」・「本部商談担当の方々」・「ラウンダーの方々」・「管理職の方々」など、家電量販企業では「店長・副店長の方々」・「コーナー長・主任の方々」・「各商品担当者の方々」などの様々な職位職種で実施させていただいます。

 

社内集合研修の為、研修先企業はここで明かすことはできませんが、家電量販企業の場合、大手・中堅量販企業で約10社(M&A以前)の企業様で実施実績があり、多くの家電量販企業の教育に携わらせていただいています。

 

また、当事務所は自主開催のセミナーは行っておりませんが、企業研修で有名な「(株)マーケティング研究協会様」を始めとし、「各地の電力会社様」などを中心にオープンセミナーを実施させていただいております。

 

当事務所の社内集合研修・セミナーは毎回、非常に高い評価をいただいており、例えば「(株)マーケティング研究協会様」のオープンセミナーでは、マーケティング研究協会様のホームページにもあるように「5段階評価で“平均4.5”の高評価!」という評価をいただいています。

マー研評価.png

その2:執筆業務

執筆業務では、家電流通業界を代表する出版社「(株)リック様」の「IT&家電ビジネス」誌や「技術営業」誌で〝長年にわたり連載”を執筆をしていました。

 

また、流通業界の草分けである(株)商業界様からも「商業界」・「販売革新」への執筆依頼を数十回にわたって受けています。

 

さらに、流通システムの合理化・標準化のための専門機関である「流通システム開発センター」が発行する「流通とシステム」からもご依頼をいただき、執筆を行いました。

 

執筆料金に関してはご相談させていただきますので、お気軽にご相談下さい。

 

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対象エリアと対象業種

対象エリア

研修・セミナーの対象エリアは、「日本全国」です。

※2019年8月現在、北は札幌、南は熊本までの実施実績です。

対象エリア

対象業種

家電流通小売業・家電メーカー・地域電器店様が対象
  1. 家電メーカー・家電量販店を取引先とする非家電メーカー
  2. 家電量販企業
  3. 地域家電店
  4. その他(家電案件のアナリスト様や原稿執筆依頼など)

※研修・セミナー共に、実施内容・日程などの詳細につきましては事前打ち合わせを行わせていただきます。
 

研修・セミナー実施までの流れ

研修のお問い合わせから実施までの流れ

研修のお問合せ

お問合せ先

堀田経営コンサルティング事務所

※外出することが多いため、携帯電話もしくはe-mailにご連絡をお願いいたします。

訪問・電話等によるお打ち合わせ

※お打合せ自体は無料ですが、交通・宿泊費はご負担願います。

※研修の場合、カスタマイズが必要かどうか、必要ならどういった内容にするかという詳細、ご希望の実施日、研修の必要時間、準備いただく物などについてお打ち合わせさせていただきます。

カリキュラムと御見積書のご送付

※お打ち合わせ内容に基づいて作成した、カリキュラム案と御見積書をご送付させていただきます。

お電話でのお打ち合わせ

※カリキュラム案について変更等が無いか確認のお打ち合わせを実施させていただきます。

ご成約・テキストの作成

※カリキュラムが確定し、研修実施が決定すればカリキュラム内容に基づき、研修テキストの作成に入らせていただきます。

テキストのご送付

※テキストはPPT、もしくはPDFファイルでメール送信いたしますので、クライアント様側で必要部数の印刷をお願い致します。

最終確認

※テキストデータ送付後、最終の確認をお電話でさせていただきます。

研修実施とご請求書のご送付

※研修実施後、ご請求書を郵送いたしますので指定口座にお振り込みをお願い致します。

研修・セミナーをお断りする場合について

研修で成果をあげるには、「実績を向上させたい」というクライアント様の強い想いと、ご協力が不可欠です。そのため、「良好な関係が築けず、研修で成果をあげるのは困難」と判断した方には、ご依頼をお断りする場合があります。

具体的には、

  • すべての作業を当事務所に任せ、“丸投げ”しようとする企業、担当者
  • 研修だけに頼り、自社で社員を育てる気持ちがない(薄い)企業、担当者
  • 怒鳴りつけたり、高圧的な態度をとったりする企業、担当者
  • やって当然だとばかりに、一方的な要求をする企業、担当者
  • 無理難題・不当要求を行われる企業、担当者

―――など、信頼関係を築けない場合です。予め、ご了承をお願いします。

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