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堀田経営コンサルティング事務所
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ネルソン R.L.Nelsonは、小売業の立地を選定するにあたって、遵守すべき原則を次のようにあげている。
①現在の商圏の潜在力の妥当性
②商圏の接近可能性
③成長可能性
④中間阻止性
⑤累積吸引力
⑥両立性
⑦競争回避
⑧立地の経済性
①現在の商圏の潜在力の妥当性
ある立地を前提とし、自店の扱う商品に対する商圏内の消費支出の総額と自店の占め得る割合を検討する。
②商圏への接近可能性
商圏内の潜在力をどれだけ自店に吸収できるかは、人々が近くを通りすぎる可能性に依存する。それには小売業の業態を3つに分けてみると有効である。
A:顧客創出型
広告・商品の独自性の評価、その他販売促進手段によって吸引するタイプ。百貨店、大規模スーパー、特殊な専門店などの場合である。
B:近隣店顧客依存型
近隣の店舗によって吸引された顧客が、ついでに購入してゆく店舗。
C:通行量依存型
買物目的ではない通勤者や交通機関利用者などが、ついでに購入する場合である。
大部分の小売店舗の売上高には、これら3つの性格の顧客による売上高が混在しているから、全てを考慮に入れなければならない。
③成長可能性
人口増加と所得水準の上昇が期待できる商圏であるかどうかの問題である。
④中間阻止性
住居地あるいは勤務先と従来からある買物先の店舗・商店街との中間に立地すると顧客を途中でくい止めることができる。
⑤累積的吸引力
「同種の商品を扱う一定数の店舗は散在しているよりも、隣接しあるいは近接して立地していることにより、販売額を増加させる。」従って、中間阻止の立地にするか、累積性を利用するかを選択しなければならない場合がある。
⑥両立性
「補完関係にある商品を扱う2店舗は、非常に近接している場合には、両店舗をともに利用する顧客の発生率に正比例し、より大規模な店舗の販売額のより小なる店舗の販売額に対する比率に逆比例し、そして、それぞれの販売額に占める意図的購入額(ある店舗で購入することを主要目的とした客のその店舗での購入額)の比率に正比例して販売額を増加させる。」
(ネルソンは現実の消費者の行動を調査して両立性の高い組み合わせを区分した。)
⑦競争回避
競争店の立地、性格、規模、形態を考えて立地を選択し、売上を予測 する。さらに将来、競争店が立地する余地も考えなくてはならない。競争を回避するためには、他の条件が等しければ、
A:競争店ができるだけ少ない立地を選ぶ
B:立地を競争店が利用することを防ぐ可能性を考慮する
C:競争立地が中間阻止的な立地にならないような立地を選ぶ
⑧立地の経済性
立地のコストを生産性と関連させて分析する。
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