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堀田経営コンサルティング事務所
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同日の前年比較だけでは月トータルでショートする可能性が出てきます
[記事公開日] 2012/07/21
[最終更新日] 2019/08/24
この記事は「前年、平日・土・日・祝回数」の記事をリライトしたものです。
前年同月同日(曜)比(%)が進捗の確認によく用いる数値なら、「曜日増減数」はこれから迎える月次に向けての「準備」のために把握すべき数値です。
このように文章にすると難しく感じるでしょうが、内容は至ってシンプル!
要は「前年同月と比べて“平日の日数”や“土曜日の日数”、“日曜・祝日の日数”が多いのか?少ないのか?」ということを把握しようということです。
例えば本年8月(上図)であれば、前年に比べて平日が1日少なく、土曜日が同じ日数、日曜日が1日多くなっています。
この“曜日ごとの日数の増減を把握すること”が大切であり、それは次のような理由によります。
小売業の場合、土曜日や日曜・祝日の売上は「平日よりも高い」のが一般的です。
家電量販店では、平日一日の構成比が1.5~2.5%程度、土・日・祝の一日は5.0~7.0%程度になる店舗が多く、図下部の例②の場合、平日が1日多く、土日祝が1日少ないと、
6.0%-2.0%=4.0%
―――となり、何もしなければ全ての前年同日比が100%でも、月トータルでは4%減となります。
この「4%をどこで埋めるのか?」を事前に考え、イベントを手配するとか、どの商品に上乗せするのかなどの準備計画をしっかりと行い、具体的なインストア・プロモーション(店内販促)活動に落とし込んでおかないと、予算達成が厳しくなります。
また逆に前年に比べ、平日が1日少なく、土日祝が1日多いなら、最低でも同月比4%増の104%を目標にする必要があります。
各担当者は、店長に言われる前に2~3ヶ月先の曜日増減数を確認し、土日祝日数が減っているなら、「どのような準備をするのか?」を考え、実際に行動に移すことが大切です。
インストア・プロモーションの本来のあり方は「いくら足りない?」というところから始め、「どう数字を創っていくか?」という発想にあります。
また、店長としては、曜日増減数の計算過程で曜日構成比を把握できるので、経験で作成していた「勤怠管理」をより実態に即したものにすることで機会損失を防げます。
曜日増減数を把握し、「攻めの売場作り」に活かしてください。
一級販売士 堀田泰希
堀田経営コンサルティング事務所 代表
●カスタマー・クリエーター
●1962年生まれ 大阪府大阪市出身
●大手家電量販企業の幹部職を務め、2007年 堀田経営コンサルティング事務所を創業。マーケティング・営業に特化した研修・コンサルティングを行い、一部上場家電量販企業、大手家電メーカー販社での企業内研修は年間約60本を数える。中小企業は大阪限定とし、年間延べ100回を超えるコンサルティングを実施。
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